2017年08月02日

マスメディアの崩壊の始まり

近代民主主義国家の原則の1つに,「3権分立」があることはご存じかと思います。  
マスメディアとは、3権である立法・行政・司法の監視をする使命があるという意味合いで言われ出した言葉だったはずでした。
しかし、いつの日からか、3権を監視するはずのマスコミが立法・司法・行政と並ぶ第4の権力として国民に多大な影響力を持ち始めました。
健全な民主主義政治が行われるための重要な要素に,言論の自由や知る権利の保障があります。      これを実際に担うのが、新聞・週刊誌・テレビ・ラジオなどのマスメディアです。
特に国民の知る権利の役割を担っているマスメディアの存在は重要なものでありますが、立法・司法・行政を公平・公正に監視するマスメディアが御用メディアと化したり,腐敗したりすれば,この重い責任は果たせません。
しかし、ここで問題です。
権力の監視を、いつ、日本国民が、マスメディアに託したのでしょうか。
マスメディアが権力の監視を自分に課した使命だと位置づけるなら、それはそれで勝手ですが、それは国民の負託を受けたものではなく、マスメディアが勝手にそう思っているだけなのです。
国家権力の監視といいながら、政権批判をするどころか、総理大臣を誹謗中傷し、カネで雇った知識人や学者・大学の教授を頻繁にテレビに出演させては、人格否定までも躊躇なく垂れ流し、国民に対して印象操作をしては、世論を誘導し、得意の世論調査を持ち出して、支持率が下がればこればこれを嬉々として伝えることが国家権力への監視になるのでしょうか。
国家権力と言っても政治家は所詮、選挙で国民に選ばれたものであって、一党独裁国家や独裁者と同等に扱うこと事態、マスメディアの歪んだ姿勢と言わざるを得ません。
現在の安倍政権というより、安倍晋三氏をナチスのヒトラーにたとえ、独裁者のような印象操作をしていますが決して専制君主や独裁者ではないし、批判・誹謗する自由まであります。
しかも、選挙という洗礼を受けねばなりません。
“権力者”などといったところで、任期がくれば、それで終わってしまいます。
現実的に、第4の権力であるマスメディアの方が国家権力よりも遙かに巨大であります。
相手が政治家トップであろうが、生かすも殺すも思いのままなのです。
どんな権力者であれ、その社会的生命を断つことができる。
つまり、人々に対する生殺与奪の権限を握っているのです。
国民の知る権利や報道の自由を美名の元に自分たちの意に合う報道しかしない反面、意にそぐわないものは、少数の意見であっても国民全体の声として大々的に取り上げ、一方の意見は、一切黙殺して、報道しない自由を行使するのです。
これを健全な報道姿勢と言えるでしょうか。
放送法第4条の第2項には「政治的に公平である」と記され、3項には「報道はまげないですること」と4項には「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにする」と定められていますが、現存のマスメディア全般は、著しく放送法第4条に違反するものであります。
私たち日本国民は、知る権利を有していますが、その前に真実を知るが前提となります。
決してマスメディアは正しいく報道するとは限らず、意図的にねじ曲げ、あるいは、ないものをあるものと信じ込まされてしまう危険性を孕んでいるのです。
第4の権力が国家権力を監視するならば、私たち国民が第4の権力を監視、チェックしていかなければなりません。
posted by きむじい at 19:47| Comment(0) | 日記

2017年05月04日

己の名誉のためにアメリカに魂を売った輩 湯川秀樹

今回は、 さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」さんの記事を転載させていただきます。
                                          湯川秀樹という日本の理論物理学者の「正体」を御紹介したいと思います。
埋め込み画像 3                                                          ウィキペディアによりますと、湯川は、原子核内部において、陽子や中性子を互いに結合させる強い相互作用の媒介となる中間子の存在を昭和10年(1935)に理論的に予言した。昭和22年(1947)、イギリスの物理学者セシル・パウエルが宇宙線の中からパイ中間子を発見したことにより、湯川の理論の正しさが証明され、これにより昭和24年(1949)、日本人として初めてノーベル賞を受賞したと、賛美され、学校の教科書にも載っています。 しかし、この人物こそとんでもない国賊であったことが分かるのです。
(引用開始)
 戦時中、日本で一日も早くその完成が待たれていたものがありました。マッチ箱一つの大きさで戦艦を沈めるといわれていた新兵器です。これは原子爆弾のことです。仁科芳雄博士の研究では実験段階ではすでに完成していました。しかし、その基礎理論が完結せずに、理研内では研究員たちが手分けして研究にあたっていました。
 
そして、核分裂の理論が一応のまとまりをみたとき、これを一つの学説として発表してはどうかという意見が出ました。
「軍の機密に属することでもあり、早計に外部に洩してはならぬ」という仁科博士の意見で発表は厳禁とされました。しかし、当時理研にいた研究補助員の湯川秀樹がこの資料を米国に売り渡したのです。米国は終戦後、湯川のこの功績を論功行賞としてノーベル賞を授与させました。
 
当時の日本の核の理論は米国より進んでいました。あの資料をユダヤ人に渡さなければ原爆の悲劇は避けられたかどうかは定かではありません。しかし、湯川は米国のためになったことでノーベル賞という褒美がもらえたのです。
 
「湯川博士は日本人初のノーベル賞受賞で、戦後自信を失っていた日本人を力づけた」と言われていますが、しらじらしい限りです。また、広島平和公園の「若葉」の像の台座に湯川秀樹の短歌があります。
「まがつびよ ふたたびここに くるなかれ 平和をいのる人のみぞここは」
原爆で多くの日本国民を苦しめて殺した米国の手先である湯川の短歌が広島平和公園にあること自体、被爆国として許せないことです。(引用終わり)                 

しかも湯川は、昭和18年に文化勲章、位階勲等は従二位勲一等旭日大綬章も賜っているのです。戦後教育のウソが暴露されるにつれ、私たちは真実の歴史をしっかりと再検証しなければなりません。
昭和24年といえば、占領軍(GHQ)によって占領されていた時代でした、そこには、日本の主権がありません。憲法も教育基本法もマスコミも言論界もすべて米国に委ねられ、日本人の自由な発想も制限されていた時代でした。その中にあって日本人初のノーベル賞受賞など、どう見ても米国のために尽力したものしか考えられません。これを見ても占領軍(GHQ)による巧妙な占領政策が垣間見えるというものです。

posted by きむじい at 13:10| Comment(0) | 日記

2017年04月11日

米国大統領が靖國神社を参拝すれば日本が変わる

安倍総理は今年、2月10日、トランプ大統領との日米首脳会談を前にワシントン郊外にあるアーリントン国立墓地を訪れ、米国の無名戦士の墓に献花されました。
さらに、 安倍総理に対する海兵隊、陸軍、海軍、空軍四軍儀仗「君が代」演奏で安倍総理に対する最高の礼を表してくれました。
四軍儀仗が最高の礼ならば、これに湾岸警備隊 を加えれば五軍儀仗は最上級なのだそうです。過去、五軍儀仗で迎えられたのは、昭和天皇、ローマ法皇、エリザベス二世だけでした。 
このことをしても、日本にとっては誠に名誉なことであります。
しかし、日本のメディアは、四軍儀仗や君が代演奏は、まったく報道しなかったことにNHKを始めとする反日メディアの意図するものが分かるではないですか。

昨年の夏、オバマ大統領は広島の原爆慰霊祭に米国大統領として初めて参列し、原爆犠牲者に献花しました。
また、年末の暮れには、安倍総理がハワイ真珠湾を訪問し、米国大統領とともにアリゾナ記念館にて、真珠湾攻撃の犠牲者に慰霊しました。

日本軍による真珠湾奇襲攻撃と広島・長崎への民間人に対する原爆投下とは本質がまったく異なるものであることは言うまでもありません。

当時の外務省の不手際のため宣戦布告が遅れてしまい、「卑怯な不意打ち」「だまし討ち」とされましたが、真珠湾への奇襲攻撃とは、米艦隊への戦闘行為であって、民間人を標的にしたものではなく、民間人を人体実験とした原爆投下とは同格にすべき話ではないのです。

安倍総理は、スピーチで『過去のことにいつまでも拘らず、明日を拓く、希望の同盟とした上で、私たちを結びつけたものは、寛容の心がもたらした、「和解の力」です。』と述べ、世界に向けた米国との和解であり、謝罪ではなく、あくまで慰霊と位置付けた印象を演出したのです。

米国では、政権交代でドナルド・トランプ大統領就任しましたが、安倍総理はトランプ就任前から外務省(害務省)の反対を押し切りながらも初会談をしているところにも安倍外交のしたたかさが垣間見えます。

米国との同盟関係を深める意味で支那共産党の台頭を念頭とした米国との戦略を背景にする外交は評価しても良いとおもいますが、いつまでも、日本の安全保障を米国に委ねるわけにはいきません。
これまでの日米同盟は、日米安全保障条約の元、米国の核の傘によって他国からの侵略を免れてきましたが、決して対等な同盟関係とは呼べるものではなかったのです。

敗戦後、我が国は敗戦国の烙印を押されたまま国連(連合国)に加入し、国連分担金という会費は米国に継いで第2位(実質第1位)となっておりますが、国連憲章にはドイツと日本が未だに「敵国条項」対象国のままになっています。                     敵国条項撤廃の話は、1995年(平成22年)から持ち上がっていますが、なにも進展していません。                                     敵国条項撤廃のための国連憲章の改正には、加盟国の3分の2以上の同意が必要ですが、そのなかでも常任理事国5ヶ国の同意が必要とされており、支那共産党やロシアなどが反対をする可能性があるため、改正は不可能であると思わねばなりません。

現状において死文化条項であるにもかかわらず、国連憲章には、我が国が敵国条項対象国のままである以上、無条件で常任理事国や国連加盟国などが我が国に軍事制裁を課すことが出来てしまうのです。                                   国共内戦によって、戦勝国側にあった中華民国から戦後の1949年(昭和24年)10月1日に毛沢東によって建国された支那共産党が国連常任理事国になっていること自体、無茶苦茶な話ではありませんか。
支那共産党が国連憲章の敵国条項を大義名分にして、日本に対して武力攻撃することは、国際法上は認められていることになるのです。

このまま、日本は永遠に敗戦国として縛り付けられていいものでありましょうか。

だが、未だに続く東京裁判史観に基づく戦後体制を打破するチャンスが、今現在到来していることに気が付かねばなりません。

それが、ドナルド・トランプ大統領による、國神社参拝 であります。

今年中にトランプ大統領が国賓として、来日することが約束されました。
ならば、最上級のもてなしを以て迎え、日本人の支柱である國神社に参拝をして貰うことこそ、真の同盟関係も築け、その意味において、「戦後の終わり」と言えるのです。

現職の米国大統領が國神社を参拝することによって支那・朝鮮などの内政干渉を押さえ込む事にもなり、況してや陛下の國神社御親拝も再開できるのです。

天皇陛下の國神社御親拝こそ、なによりの英霊の慰みになるのですから是非、トランプ大統領が國神社の参拝が可能になる環境を安倍総理は整えるべきであります。

posted by きむじい at 20:12| Comment(0) | 日記